中学生になったら部活動に入って顧問である教員の指導の下でスポーツに汗を流すという、これまで当たり前であった光景が成り立たなくなる未来が着実に近づいてきています。
その原因は、少子化と学校の働き方改革の進展です。少子化により学校の生徒は減り、特にチームスポーツでは学校単位での練習や大会の参加がままならなくなっています。また、学校の働き方改革の進展により、教員が土日も含めて部活動の指導をしたり大会の引率をしたりする在り方はあり得なくなっています。
https://sports.go.jp/special/value-sports/30.html
このような社会情勢の変化を踏まえて、スポーツ庁では、子どもたちのスポーツ環境をより充実させるとともに持続可能なものにしていくため、改革の第一歩としてまずは休日の部活動を学校単位から地域単位の取り組みにしていくことを含めた「運動部活動改革」に取り組んでいます。今回、生徒だけでなく学校や地域にとっても大きな変革となる「運動部活動改革」について取材しました。
これまで部活動の在り方の見直しは、何度も取り組まれてきましたが、十分な変化を生み出すことなく、今に至っています。しかし、ここ数年の部活動改革については、これまでで最も大きな動きとして進められています。その大きなきっかけとなったのが平成30年に「運動部活動の在り方に関する総合的なガイドライン」が策定されたことです。学校の部活動において、現在どのような改革が進められているのでしょうか。
同記事は、スポーツ庁Web広報マガジン「DEPORTARE（デポルターレ）」に掲載されたものを編集・紹介したものです。
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