【ご案内】「働き続けたくなる職場へ。～その経営課題、スポーツで解決します」のパンフレットを公開しました！

近年、従業員等の健康管理を経営的な視点で考え、戦略的に実践する「健康経営」の観点から、職場における運動・スポーツを用いた取組が広まってきています。
スポーツ庁では、職場で運動やスポーツをとり入れた取組が従業員や組織に対してどのような効果をもたらすのか明らかにするため、令和7年度に「職場における運動・スポーツの取組がもたらす影響に関する調査研究」を実施し、その結果をパンフレット及び報告書にまとめました。

スポーツ庁では、「職場における運動・スポーツの取組がもたらす
影響に関する調査研究事業」を実施

スポーツ庁では、令和7年度に「職場における運動・スポーツの取組がもたらす影響に関する調査研究」を行ったところ、運動・スポーツの取組が、従業員の身体的健康や精神的健康の向上といった直接的効果だけでなく、生産性の向上やエンゲージメント等の向上といった組織レベルの効果にもつながることが明らかになりました。
ここでは、健康経営の導入を検討している経営者や担当者に向けて、職場で運動やスポーツに関する取組を実施した場合の効果について、いくつかご紹介します。

パンフレット及び報告書の全容は、以下からご覧になれます。
URL：https://www.mext.go.jp/sports/b_menu/toukei/chousa04/sports-suishin/jsa_00134.html

仕事のパフォーマンスが約8%高い

「病気やけががないときに発揮できる仕事のパフォーマンス」について、最高10点とした自己評価を尋ねたところ、職場における運動・スポーツの取組を利用・参加していない従業員が7.9点だったのに対して、取組を利用・参加し、運動が習慣化している従業員の平均スコアは8.5点でした。この両者を比較すると、約8％の差がありました。

働き続ける意欲が約24%高い

今の職場で働き続けたいかについて、「とてもそう思う」から「そう思わない」の5段階評価で質問したところ、「とてもそう思う」「そう思う」の割合は、職場における運動・スポーツの取組を利用・参加している従業員が約81％になりました。一方、利用・参加していない従業員が約57％で、その差は約24％でした。

経営者の強いコミットメントで、取組種類は4倍に！

今回の調査では、経営者のコミットメントが強いほど、運動・スポーツの取組の種類数が多くなる傾向が見られました。特に、予算・人員など経営資源の割り当てや成果評価への関与がカギとみられます。

本調査研究の結果を通じて、企業が従業員の運動・スポーツの実施を促進するためには、経営者の強いコミットメントと、従業員の関心に応じた多様な施策の組み合わせが重要であることが判明しました。
こうした取組は、従業員の健康づくりはもちろん、生産性やエンゲージメント、人材の定着といった経営課題の解消にもつながります。
さらに、取組を定量的に評価して改善につなげることが、効果創出を継続させる鍵となります。

これからもSport in Lifeプロジェクトを推進しながら、一人でも多くの方がスポーツを楽しむ、スポーツを行うことが生活習慣の一部になる社会を実現させていくとともに、健康経営の推進を検討する経営者や担当者の皆様のために有益な情報を収集、発信していきます。

※なお、本調査研究において、アンケート調査の「事業者調査」にご回答いただいたうえで、「従業員調査」のご回答が50 件以上（50 件に満たない場合は従業員数の 80％以上）の事業者様には、後日、職場における運動・スポーツの取組に関する自社従業員の回答結果（全体平均との比較を含む統計データとして加工したもの）を電子メールにてお送りする予定です（ただし、10件未満の場合は、個人情報保護の観点から控えさせていただきます）。