2022年6月15日、室伏スポーツ庁長官は日本医師会より「運動・健康スポーツ施策に関する提言書」を受けました。この提言書は、スポーツと医療との連携を促進し、スポーツ医科学を基にした正しいスポーツの習慣化を国民に広げるため、3つの提言が掲げられました。今回、提言書の手交に伴い、日本医師会常任理事の羽鳥裕先生、同会運動・健康スポーツ医学委員会委員長 の津下一代先生と、室伏長官が、今後のスポーツと医療の連携について意見交換をしました。
※文中の肩書は当時のもの。
今回の「運動・健康スポーツ施策に関する提言書」についてご紹介します。新型コロナウイルス感染症の影響で在宅時間が長くなり、運動の医学的効果があらためて見直されています。また疾病に対する運動療法の知見も大きく様変わりし、これまで運動が禁忌とされてきた疾病にも、運動が有効となるエビデンスが集積されてきています。
人生100年時代の生涯にわたる健康づくりのためには多方面の関係者が連携していくことが不可欠であり、運動に対する医療の関わりも重要になることから、今回、日本医師会からスポーツ庁への提言が行われました。
文中の提言書では以下の3点があげられています。
1.地域の運動に関連する施設や医療者、指導者等の情報を見える化した「運動関連資源マップ」を展開し、運動実施者と運動環境（場）・専門家（人）のマッチングを推進する。
2.スポーツを通じた健康増進をめざし、スポーツ庁の「運動・スポーツ習慣化促進事業」において医療分野との連携を強化する。
3.科学的根拠に基づいて、安全かつ効率的なスポーツの実施が推進されるよう、スポーツと健康・医療に関する研究を推進するとともに、スポーツを行うことが生活習慣の一部となり、医学的支援が必要な方も含め、一人でも多くの方が安心してスポーツに親しむ社会が実現するように、スポーツ庁の「Sport in Life 推進プロジェクト」を推進する。
提言書を受け取った室伏長官は「東京2020オリンピック・パラリンピック競技大会では、選手村のポリクリニック（総合診療所）で運動・スポーツと医療が連携したすばらしい取組がありました。運動・スポーツは心と体の健康に寄与できるものだと思いますので、引き続き医師会の先生方やスポーツ関係団体が一体となって取り組んでまいりたいと思います」とコメント。
同記事は、スポーツ庁Web広報マガジン「DEPORTARE（デポルターレ）」に掲載されたものを編集・紹介したものです。
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