スポーツ活動全般は、コーチや審判をはじめ、救護や会場整備など観客からは見えないところにいる多くの「ささえる」人たちによって成り立っています。
障害者スポーツの場合、さらに障害の特性に応じたルールや用具の準備、障害の種類や程度に応じたクラス分けなど、さまざまな工夫が行われ、より多くの職種の「ささえる」人が必要となります。しかし、そうしたサポートを行う「ささえる」人の人数が少ないことが課題となっています。今回は障害者スポーツを「ささえる」人の活動内容や、それを育成する取り組みについて紹介します。
東京2020大会開催が近づき、世間の障害者スポーツへの関心も高まりつつあります。これをきっかけとして障害者をはじめ配慮が必要なさまざまな人々が、「スポーツ」を通じて社会参画することができるよう、社会全体で積極的に環境整備を進めることで、人々の意識が変わり（心のバリアフリー）、共生社会が実現されることが求められています。スポーツ庁では、その一環として、障害者のスポーツ環境整備には多様な人材が関わっていることに着目し、その「人材の育成」と「活躍の場の確保」を進めたいと考えています。
例えば、障害者スポーツ競技団体の多くは、事務局体制や運営資金などの活動の基盤が脆弱です。公益財団法人 日本障がい者スポーツ協会が行った2018年の調べによれば、日本パラリンピック委員会加盟50団体のうち、有給スタッフの数が2人以下の団体は半数以上、0人の団体も12団体存在。まずもって、障がい者スポーツ団体を「ささえる」人が足りていない現状があります。
また、「ささえる」人ということでは、真っ先にコーチや指導者が思い浮かぶと思います。前述の日本障がい者スポーツ協会では、スポーツを取り巻く環境の変化に対応できる指導者を育成し、関係団体と連携し、活動できる場を拡充することを目的に「障がい者スポーツ指導者」の育成事業を実施。障がい者スポーツ指導員（初級・中級・上級）、障がい者スポーツコーチ、障がい者トレーナー、障がい者スポーツ医の6種の指導資格を設け、障害ごとの特性や、ルールや用具の工夫の仕方など、障害のある人が安全に楽しくスポーツを行うために必要なノウハウを有した専門人材を育成。資格取得者がスポーツ指導や大会、教室、イベントのサポートを行えるように取り組んでいます。第2期スポーツ基本計画では、これらの「障がい者スポーツ指導者」を、平成27年度からの5年間で、2.2万人から3万人まで増やすことを目標としています。
同記事は、スポーツ庁Web広報マガジン「DEPORTARE（デポルターレ）」に掲載されたものを編集・紹介したものです。
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