スポーツ庁では、スポーツ基本法の基本理念に則り、スポーツに関する施策を総合的に実施しています。第3期スポーツ基本計画では、全ての人が「する」「みる」「ささえる」という様々な立場でスポーツに関わり、「楽しさ」や「喜び」を感じることがスポーツの本質であると捉えています。その中で、「性別、年齢、障害の有無、経済的事情、地域事情等にかかわらず、全ての人がスポーツにアクセスできるような社会の実現・機運の醸成を目指す」ことが新たな視点の一つに加わりました。
これらを踏まえ、今回のデポルターレでは「女性」という切り口から国内外の取り組みを紹介します。
「多様性と調和」をビジョンに掲げた東京2020オリンピック・パラリンピック競技大会（以下、東京2020大会）では、男女の種目数の是正・男女混合種目採用を進め、女性アスリートの参加がオリンピック約48％、パラリンピック約42％（大会史上初）となり、ジェンダーバランスの取れた大会となりました。我が国の女性アスリートの活躍も注目され、東京2020大会および北京2022大会での好成績をはじめ、ゴルフやテニスなどのプロスポーツの世界においても活躍を目にする機会が増えました。
国内では、サッカー（WE. LEAGUE）やソフトボール（JD. LEAGUE）などで、女性のプロリーグ設立や卓球（T. LEAGUE）、ダンススポーツ（D.LEAGUE）の開幕など、女性が競技を続ける環境が整うとともに、女性のスポーツを「みる」機会も増えました。
また妊娠や出産後に競技の第一線にカムバックする女性アスリートや女性コーチへの支援も充実してきており、育児をしながら競技やコーチングに取り組む女性の姿は、引退後のキャリアパスも含めた将来の選択肢の拡大に大きく貢献しています。
自国開催となった2019年ラグビーワールドカップや東京2020大会を契機に、スポーツボランティア活動への参加が高まるとともに、女性がスポーツを「ささえる」場面も増えています。また、2022年FIFAワールドカップカタール大会では、日本人女性が初めて審判として派遣され活躍するなど、様々なスポーツ場面で女性が注目されるようになりました。
同記事は、スポーツ庁Web広報マガジン「DEPORTARE（デポルターレ）」に掲載されたものを編集・紹介したものです。
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