スポーツ庁では、国民のスポーツ参加を促進する取り組みの充実を通じて、国民の誰もがいつでも、どこでも、いつまでもスポーツに親しむことができる「生涯スポーツ社会の実現」を目指しています。なかでも、誰でも簡易に楽しみながら取り組むことができるスポーツ・レクリエーション活動等を活用することにより、子どもから高齢者までの幅広い年代に運動の心地よさを体感してもらうこと。健康の保持増進や運動習慣を身につけるだけでなく、介護予防の現場などで、高齢者が自立へ向かうための動機づけを高めることなどに寄与するきっかけづくりに、レクリエーションは欠かせません。
今回、福島県レクリエーション協会の取り組みを取材。東日本大震災の被災者支援や、SNSを積極的に活用した情報発信など、独自の取り組みについて、事務局長の佐藤喜也さんに伺いました。
1964年の東京オリンピックから5年後の1969年９月2日に設立された、福島県レクリエーション協会。最初は、主に行政（県）主導のレクリエーション協会と、民間主導のレクリエーション指導者クラブの両輪で、同県のレクリエーション運動を推進していました。「レクリエーション」という言葉自体は、社会教育の面が大きかったのですが、1980年代に入ってからは、インディアカやチュックボールなどのニュースポーツが取り入れられ、スポーツの側面も大事にしていく流れができました。
1981年には「第1回福島県レクリエーション大会」が、福島市にある福島県青少年会館を中心に開催され、その後今日まで続いています。これは、各種目の発表の場であり、それまで種目を超えての交流はなかったため、その役割は大きいものでした。
そして、2011年1月5日に法人化をしましたが、これからというときに東日本大震災が発生。これまでの活動ができなくなってしまいました。しかし、多くの人にいまの福島の現状を見てもらうことが大事だという思いから、震災から3年目となる2014年に第68回となる全国レクリエーション大会を開催。延べ約40,000人もの人が参加しました。
2019年9月には、創立50周年の節目を迎えました。現在は、新型コロナウイルスの影響も受けながらも、学校や公民館などを回り、精力的な活動を続けています。
同記事は、スポーツ庁Web広報マガジン「DEPORTARE（デポルターレ）」に掲載されたものを編集・紹介したものです。
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