地域におけるスポーツ医・科学支援の在り方に関する検討会議提言を解説

地域におけるスポーツ医・科学支援の在り方に関する検討会議提言を解説: 効果

スポーツ医・科学分野の研究・支援を推進し、科学的根拠に基づく選手強化活動の充実を図ることは、我が国の国際競技力の向上に不可欠であるとともに、アスリートが健康を維持しながら安全に競技を実施するためにも極めて重要です。
「第3期スポーツ基本計画（令和4年3月25日）」及び「持続可能な国際競技力向上プラン（令和3年12月27日）」において、国は、居住地域にかかわらず、全国のアスリートがスポーツ医・科学によるサポートを受けられる環境の整備に取り組むことを掲げています。
これを実現するためには、都道府県を始めとした地方公共団体が設置するスポーツ医・科学センターや関係機関の連携による地域レベルでのアスリート等に対するスポーツ医・科学支援を実施する体制を構築することが重要です。
このため、スポーツ庁では、2022年5月に「地域におけるスポーツ医・科学支援の在り方に関する検討会議」を設置し、今後の施策推進に向けた課題等について議論を行ってきました。昨年11月に本検討会議の提言が公表されましたので、今回デポルターレではその提言を解説します。

各都道府県におけるスポーツ医・科学支援の取り組み状況

我が国では、スポーツ医・科学研究、支援を行うための中核拠点として、2001年に国立スポーツ科学センター（以下「JISS」という。）が設立されました。
JISSではトップアスリートに対して、以下の8分野のスポーツ医・科学支援が実施されています。

※個人又はチームを対象に、心理、栄養、トレーニング、映像・ITの各分野でのサポート（競技力向上に関する相談、実技指導、講習会の実施）を「分野別サポート」として実施
※対象競技を絞り、HPSCの人的・物的資源を重点化し、競技力向上のための組織的、総合的（上記に加え動作分析、レース・ゲーム分析を含む。）、継続的なサポートを「総合型サポート」として実施。

現在、全都道府県の9割にあたる41都道府県が何らかの取り組みを行っていますが、上記のJISSで行われている8分野すべての項目を実施している都道府県はわずかです。地域ごとに取組内容や実施体制はさまざまで、国民体育大会（以下「国体」という。）を開催した都道府県の実施体制が、開催後に縮小される事例も見られます。地域間の支援内容に差が生じているのが現状です。

ハイパフォーマンススポーツセンター（以下「HPSC」という。）では、HPSCで培ったスポーツ医・科学支援のノウハウを「HPSCパッケージ」として、地域のスポーツ医・科学センター等に展開していますが、地域によってはこれを地域において展開する体制がないことも課題です。

こうした状況を踏まえ、地域におけるスポーツ医・科学支援機能の向上を図るため、「地域におけるスポーツ医・科学支援の在り方に関する検討会議」において議論が行われてきました。