今春2024年4月、公益財団法人 日本パラスポーツ協会日本パラリンピック委員会（以下、JPC）が「JPCクラス分け情報・研究拠点」を開所しました。パラリンピックをはじめとしたパラスポーツ大会に出場する条件となる「クラス分け」について、国内外の情報を収集・発信して活用する拠点です。設置されたのは東京北区にあるナショナルトレーニングセンター。ハイパフォーマンスアスリートや競技団体が集まる環境を活かして、クラス分けの体制整備に取り組みます。
https://sports.go.jp/special/value-sports/30.html
このような社会情勢の変化を踏まえて、スポーツ庁では、子どもたちのスポーツ環境をより充実させるとともに持続可能なものにしていくため、改革の第一歩としてまずは休日の部活動を学校単位から地域単位の取り組みにしていくことを含めた「運動部活動改革」に取り組んでいます。今回、生徒だけでなく学校や地域にとっても大きな変革となる「運動部活動改革」について取材しました。
これまで部活動の在り方の見直しは、何度も取り組まれてきましたが、十分な変化を生み出すことなく、今に至っています。しかし、ここ数年の部活動改革については、これまでで最も大きな動きとして進められています。その大きなきっかけとなったのが平成30年に「運動部活動の在り方に関する総合的なガイドライン」が策定されたことです。学校の部活動において、現在どのような改革が進められているのでしょうか。
同記事は、スポーツ庁Web広報マガジン「DEPORTARE（デポルターレ）」に掲載されたものを編集・紹介したものです。
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